講演研修

弊所代表弁護士の中山泰章が株式会社商事法務主催のカスハラ対策に関するセミナーに登壇致します

弊所代表弁護士の中山泰章が，2024年12月19日（木）に開催予定の株式会社商事法務主催のカスタマーハラスメント（カスハラ）対策に関するセミナーに登壇致します。テーマ：法務・総務部門が知っておきたいカスハラ対策の現況と課題～従業員の離職を防ぎ、会社の生産性を上げる～対象：・企業の法務部・法務担当の方・企業の人事部・人事労務担当の方・会社の生産性を上げたい経営者の方続きを読む

弊所弁護士の田中佑佳がGVA TECH株式会社主催の電力ビジネスに関するセミナーに登壇致します

弊所弁護士の田中佑佳が，2024年９月10日（火）に開催予定のGVA TECH株式会社主催の電力ビジネスに関するセミナーに登壇致します。テーマ：法務担当者必見！電力ビジネスの未来を守る：商品先物取引法の基礎と最新動向のご紹介　　　このような方におすすめ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　続きを読む

弊所代表弁護士の中山泰章が株式会社LegalOn Technologies主催のセクハラ・マタハラ対策に関するセミナーに登壇致します

弊所代表弁護士の中山泰章が，2024年９月４日（水）に開催予定の株式会社LegalOn Technologies主催のセクハラ・マタハラ対策に関するセミナーに登壇致します。テーマ：従業員の離職防止と企業の生産性向上／セクハラ・マタハラ対策の基本から最新事例まで一気に学ぶ対象：・企業の法務部・法務担当の方・企業の人事部・人事労務担当の方・会社の生産性を上げたい経営者の方・続きを読む

弊所代表弁護士の中山泰章が株式会社メンタルヘルステクノロジーズ及び株式会社LegalOn Technologies主催のメンタルヘルスに関するセミナーに登壇致します

弊所代表弁護士の中山泰章が，2024年7月18日（木）に開催予定の株式会社メンタルヘルステクノロジーズ及び株式会社LegalOn Technologies主催の従業員のメンタルヘルスに関するセミナーに登壇致します。テーマ：メンタルヘルス対策の勘所　産業医&弁護士解説の労務トラブル事例セミナー対象：・企業の法務・人事・労務・総務の各部門の方・会社の生産性を上げたい経営者の方続きを読む

弊所代表弁護士の中山泰章がソーシャルワイヤー株式会社の海外ビジネスリスク対策に関するセミナーに登壇致します

弊所代表弁護士の中山泰章が，2024年6月25日（火）に開催予定のソーシャルワイヤー株式会社の海外ビジネスリスク対策に関するセミナーに登壇致します。テーマ：海外ビジネスにおけるリスクマネジメント　体制強化に向けておさえるべきポイント～トラブル事例を交えて解説～対象：・海外に取引先がある企業の経営者や管理部門担当者の方・今後海外へ事業展開をする企業での、経営者や管理部門担当者の方続きを読む

弊所代表弁護士の中山泰章が株式会社LegalOn Technologies主催のカスタマーハラスメントに関するセミナーに登壇致します

弊所代表弁護士の中山泰章が，2023年10月4日（水）に開催予定の株式会社LegalonTechnologies主催のカスタマーハラスメントに関するセミナーに登壇致します。テーマ：法務・人事・労務セミナー　現代型クレーマーの傾向とカスハラ対策－企業の生産性向上と従業員の離職防止のために－対象：・企業の法務・人事・労務・総務の各部門の方・会社の生産性を上げたい経営者の方・従業員の続きを読む

弊所の代表弁護士の中山泰章が大塚地区特殊暴力防止対策協議会令和５年度研修会にて講師を務めました

2023年5月25日（木）　弊事務所の代表弁護士の中山泰章が講師を務めた大塚地区特殊暴力防止対策協議会令和５年研修会「反社会的勢力の最新情報とその手口　～反社のチェック法～」が好評のうちに終了致しました。続きを読む

弊所代表弁護士の中山泰章が株式会社LegalForce主催セミナーにて講師を務めました

弊事務所の代表弁護士中山泰章が講師を務めた株式会社LegalForce主催の「法務・人事・労務セミナー　よくわかる問題社員対応　解決と予防の実務」が好評のうちに終了致しました。続きを読む

弊所代表弁護士の中山泰章が株式会社 LegalForce主催の問題社員対応に関するセミナーに登壇致します

弊所代表弁護士の中山泰章が，2022年10月18日（火）に開催予定の株式会社 LegalForce主催の問題社員対応に関するセミナーに登壇致します。テーマ：法務・人事・労務セミナー　よくわかる問題社員対応　解決と予防の実務対象：・企業の法務部・法務担当の方・企業の人事・労務担当の方・企業のトラブル対応窓口部門、社内対応統括部門の方・企業から法務・人事・労務問題についてご相談続きを読む